1. Home
  2. サステナビリティ/CSR
  3. 資生堂のサステナビリティとは

サステナビリティ/CSR
Sustainability/CSR

資生堂のサステナビリティとは

資生堂は「BEAUTY INNOVATIONS FOR A BETTER WORLD(ビューティーイノベーションでよりよい世界を)」を企業使命としています。企業として成長するだけでなく、本業であるビューティービジネスそのもので社会課題の解決や、人々が幸せになるサステナブルな社会を実現します。

マテリアリティ(重要課題)

ビューティーカンパニーならではの社会価値創造の枠組みとして、2019年に資生堂グループのマテリアリティ(重要課題)※1を以下のように定めました。全ステークホルダーへのヒアリング、ディスカッションをもとに、社会へのインパクト、当社ビジネスへのインパクトの2軸から課題を分類し、優先順位※2をつけ、最終的に18個のマテリアリティを選定しました。その上で、「ビューティー」を基軸に環境(Environment)、社会(Social)、文化(Culture)の3つのジャンルで社会価値を再定義しました。

資生堂グループのマテリアリティマップ(2019年改訂)

Protect Beauty Empower Beauty Inspire Beauty

Protect Beauty Empower Beauty Inspire Beauty

  • ※1マテリアリティの目標・進捗
  • ※2マテリアリティ特定プロセス: 資生堂グループでは以下のプロセスを実施しマテリアリティを特定しました。
  • Step1 国際的な規範からの社会課題の抽出: 第三者機関へ委託しGRIスタンダード、SDGs、SASBから当社が取り組むべき社会課題の候補を抽出。環境対応や人権尊重など22項目に整理。
  • Step2 ステークホルダー視点での優先順位付け: サステナビリティ評価機関が重視する課題、NGOなどの各種ステークホルダーとのコミュニケーションから、社会にとっての重要性を評価。「ジェンダー平等の推進」に期待する声が多く寄せられた。
  • Step3 自社ビジネスにとっての優先順位付け: 資生堂グループの企業理念・経営戦略をふまえて、自社ビジネスにとっての重要性を評価。
  • Step4 課題の特定: 各課題に関係する部門・執行役員と検討した結果をふまえて、Chief Social Value Creation Officer による監督のもと18個のマテリアリティを特定し、経営会議Executive Committeeで策定。
  • Step5 各課題に対する目標設定: 主な課題の長期的な目標を設定し関係部門へ共有。

資生堂が取り組む社会課題とSDGsの目標番号

マテリアリティ(重要課題)に取り組むことでSDGs (Sustainable Development Goals)の達成に貢献します。

Protect Beauty Empower Beauty Inspire Beauty

Protect Beauty Empower Beauty Inspire Beauty

推進体制

  • 資生堂グループでは「Executive Committee」において、社会価値に関わる課題を審議・決定します。「Executive Committee」はCEO(最高経営責任者)が議長を務め、財務や法務・人事・社会価値創造・サプライネットワークなどの各執行役員で構成される経営層が参加します。中でも重要事項は、取締役会の承認及び業務執行に対する監督を受けます。
  • サステナビリティの実務推進は、ブランド・地域の販売事業・コーポレート部門など、全社が部門横断で取り組みます。2019年、Chief Social Value Creation Officerおよび社会価値創造本部を設置しました。社会価値創造本部は、Chief Social Value Creation Officerに社会価値に関わる進捗や課題を報告し、サステナビリティマネジメントに関する監督を受けます。そして、①特に注力すべき活動分野を定め、②全社が一丸となって達成すべき目標やKPIを定め、③社内外に実現をコミットし、④進捗をモニターしながら必要に応じてサポートし、⑤社員を中心にステークホルダーを啓発します。

国際的な規範への賛同・支持

2019年 金融安定理事会により設置された「気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)」の提言へ賛同を表明し、気候変動への大作と情報開示に取り組んでいきます。
2010年 女性のエンパワーメント原則(WEPs)(target_blank)」(UN Womenと国連グローバル・コンパクトによる共同イニシアティブ)に署名し、女性の活躍推進に取り組んでいます。
2008年 国連グローバル・コンパクトの気候変動に関するイニシアティブ「Caring for Climate」に賛同・署名し、環境保全に努めています。
2004年 国連グローバル・コンパクト(target_blank)に署名し、4分野(人権、労働、環境、腐敗防止)10原則を全グループ会社とともに支持しています。最高責任者による支持の表明は、「「奴隷労働および人身取引」に対する資生堂グループの声明」をご覧ください。
国連グローバル・コンパクト

国連グローバル・コンパクト

女性のエンパワーメント原則(WEPs)

女性のエンパワーメント原則(WEPs)

ステークホルダーエンゲージメント

当社はステークホルダーの皆さまと下記のような機会で積極的にエンゲージメントし、期待やご意見を反映させています。

ステークホルダー 主なエンゲージメントの機会 対応事例
お客さま・顧客
  • お客さま窓口
  • ソーシャルメディア
2018年:窓口には約15万件、店頭には9万件の問い合わせや意見が寄せられた。さまざまなお客さまとの接点を拡大。若年層を中心としたお客さまへ「Twitter」「Yahoo!知恵袋」「LINEチャット」などのSNS対応サポートを強化。
サプライヤー
  • サプライヤー向け相談・通報窓口
  • 購買活動方針説明会
  • 事業発展に貢献したお取引先さまの表彰
日本国内では「ビジネスパートナーホットライン」を開設し、サプライヤーからご意見やご相談を受ける体制を整備。日本と中国では購買方針について周知を図ることを目的に、毎年1回、購買活動方針説明会を実施。品質、コスト低減、技術開発の3つの側面から選考し、事業発展に貢献したお取引先さまを表彰。
お取引先
  • チェインストアオーナーとの対話
資生堂の化粧品を販売する専門店の経営者や従業員向けに会社の方針やブランド戦略を経営トップから直接発信する「プラチナショップコンベンション」を開催。2018年は472店舗542人が参加した。
従業員
  • 従業員エンゲージメント調査
  • 社員の通報・相談窓口
  • 経営協議会、労使検討会
  • 全社員・階層別研修
  • 資生堂グループ全社員を対象に従業員エンゲージメント調査を隔年実施。
  • 幅広い職場の相談や通報を受け付ける「資生堂相談ルーム」、「資生堂社外ホットライン」、通報案件に特化した「コンプライアンス委員会ホットライン」を設置。2018年は国内計241件の相談を受け、迅速に解決を図った。
  • 社員の処遇や福利厚生、働き方改革などについて労使協議を実施。
  • 日本国内資生堂グループ全事業所で人権啓発や企業倫理研修を毎年実施。
地域コミュニティ
  • 各法人や各事業所による環境教育など社会貢献活動
  • 掛川工場では静岡県掛川市と協働で毎年地域の小学生向けの環境学習会を開催。2017年は12人が参加。
NPO/NGOなど
  • ステークホルダーとの対話
  • UN Women
  • 資生堂 花椿基金による支援
  • 2018年は4回にわたり人権問題や環境問題の専門家と対話し、人権デューデリジェンスの進め方について助言を得た。
  • UN Womenと連携してジェンダー平等を推進。
  • 資生堂 花椿基金(資生堂グループ社員の寄付金)により2018年はNPO/NGO10団体を支援した。
株主・投資家
  • 株主総会
  • 決算発表会
  • 個人投資家説明会
  • アニュアルレポート
  • 株主さまミーティング
  • 株主総会を実施し、企業情報サイトで開示。2018年は1,408人が出席。
  • 決算発表会を実施し、企業情報サイトでの開示。
  • 個人投資家向けに説明会の実施、動画配信。
  • 年に1回アニュアルレポートを発行。
  • 株主さまを対象に施設見学イベントを開催し、2018年は17人が参加。
重点活動テーマ
CSR(社会的な責任)を
果たすための基盤
関連情報
スペシャルコンテンツ

新着情報